気候変動による真菌感染症リスクの変化：将来予測と医療・政策現場での対策
気候変動は、気温上昇、異常気象の頻発、生態系の変化などを通じて、多岐にわたる公衆衛生上のリスクを増大させています。熱中症や蚊媒介感染症といったリスクは広く認識されていますが、見過ごされがちなリスクの一つに真菌感染症の増加と地理的拡大があります。
本記事では、気候変動が真菌感染症リスクにどのように影響を与えるか、将来的な予測、そして医療専門家や政策立案者が現場で取り組むべき対策について解説します。
気候変動と真菌感染症リスクの関連性
真菌は自然界に広く存在しており、多くの種類が土壌や空気中、植物などに生息しています。人間の健康に影響を与える病原性真菌には様々な種類があり、免疫機能が正常な人では問題とならない場合が多いですが、免疫抑制状態の患者や基礎疾患を持つ人、高齢者などにおいては、日和見感染として重症化するリスクがあります。また、地域固有の真菌（エンデミック真菌）による感染症も存在します。
気候変動は、以下のようなメカニズムを通じて真菌感染症リスクに影響を与えると推測されています。
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気温上昇:
- 特定の病原性真菌は、高温環境下での増殖や生存に適応する可能性があります。これにより、これまで真菌が生息していなかった地域での分布拡大や、季節的な活動期間の延長が起こり得ます。
- 地球温暖化に伴う平均気温の上昇が、病原性真菌の生育可能な地理的範囲を北上・南下させたり、標高の高い地域へと移動させたりする可能性が指摘されています。
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異常気象（洪水、干ばつなど）:
- 洪水は土壌を撹拌し、土壌中の真菌の胞子を空気中に大量に飛散させる原因となります。洪水後の湿度の高い環境は真菌の増殖を促進する場合もあります。特に、アスペルギルス症などの環境真菌症のリスク増加が懸念されます。
- 干ばつや熱波は、特定の真菌（例：コクシジオイデス）が生息する土壌環境を変化させ、乾燥した土壌が風で巻き上げられる際に胞子が拡散しやすくなる可能性があります。
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生態系の変化:
- 植生の変化や昆虫などの媒介生物の分布変化が、間接的に真菌の拡散やヒトへの曝露機会に影響を与える可能性も考えられます。
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人間の活動の変化:
- 気候変動による災害後の避難所生活や、農業・林業における作業環境の変化などが、真菌への曝露機会を増加させる要因となり得ます。
将来的なリスク予測
気候変動の進行に伴い、真菌感染症に関する以下のリスクが将来的に高まる可能性があります。
- 地理的拡大: これまで特定の地域に限られていたエンデミック真菌症（例：コクシジオイデス症、ヒストプラズマ症、ブラストミセス症など）の発生地域が、温暖化や異常気象の影響で拡大する可能性があります。日本国内においても、特定の気候条件に適応した真菌種の侵入や定着のリスクが考えられます。
- 発生頻度の増加: 異常気象イベント（大規模な洪水、干ばつ、土壌を巻き上げるような強い風）の頻度増加に伴い、それに起因する真菌感染症アウトブレイクの発生リスクが増大する可能性があります。
- 診断の難易度上昇: これまで経験のない地域での真菌感染症の発生は、診断の遅れにつながる可能性があります。非典型的な症状や、地域固有ではない真菌種による感染を考慮する必要が生じます。
- 新たな病原性真菌の出現: 環境の変化に適応する過程で、これまで病原性を示さなかった真菌がヒトに感染する能力を獲得したり、既存の病原性真菌の病原性が変化したりする可能性もゼロではありません。
医療・政策現場での対策
これらの将来リスクを踏まえ、医療専門家および政策立案者には以下の対策が求められます。
医療現場での対策
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臨床医:
- 気候変動による環境変化（特に居住地域や渡航先の異常気象イベントなど）が患者の曝露歴に影響を与えている可能性を念頭に置く。
- 特に免疫抑制状態の患者や、基礎疾患を持つ患者については、原因不明の発熱や呼吸器症状、皮膚病変などに対して、環境真菌症を含む真菌感染症を鑑別診断に含める。
- 地域固有と考えられていた真菌感染症が、これまで報告のなかった地域で発生する可能性を認識し、迅速な診断のための情報収集や検査体制（真菌培養、病理検査、血清学的検査、PCR法など）へのアクセスを確保する。
- 抗真菌薬の適切な使用と、薬剤耐性に関する最新情報の把握に努める。
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病院感染対策担当者:
- 大規模な異常気象発生後などには、病院内の環境（空調システム、地下室など）における真菌汚染のリスク増加に注意し、適切な環境整備やモニタリングを実施する。
- 特に無菌室など、ハイリスク患者を収容するエリアでの空気質管理を徹底する。
政策・公衆衛生レベルでの対策
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サーベイランスとモニタリング:
- ヒトにおける真菌感染症の発生動向（発生数、 geografical distribution、感染源など）を継続的にサーベイランスする体制を強化する。
- 環境中の病原性真菌（土壌、空気、水など）の分布や濃度のモニタリングを検討し、ヒトの健康リスク予測に繋げる。特に、気候変動による影響を受けやすい地域や環境（洪水常襲地域、乾燥地帯など）に焦点を当てる。
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情報収集とリスク評価:
- 気候変動が真菌の生態や分布に与える影響に関する研究を推進し、将来的なリスク評価モデルを構築する。
- 国際的な協力体制を強化し、新たな真菌感染症の出現や地理的拡大に関する情報を迅速に共有する。
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啓発活動とガイドライン作成:
- 医療従事者に対し、気候変動と関連する真菌感染症リスクに関する研修や情報提供を行う。特に、地域外からの患者や、異常気象後の患者対応における注意点を周知する。
- 一般市民向けに、真菌感染リスクの高い環境（土壌作業、洪水後の清掃など）での曝露防止策（マスクや手袋の使用など）に関する啓発活動を行う。
- 異常気象発生時における、真菌曝露リスクを低減するための公衆衛生ガイドラインを整備する。
結論
気候変動は、これまであまり注目されてこなかった真菌感染症のリスクを高める可能性があります。特定の真菌の地理的分布の変化や、異常気象に伴う曝露機会の増加は、医療現場での診断を困難にし、公衆衛生上の新たな課題を生じさせます。
医療専門家は、非典型的な症例や新たな地域での発生を疑い、適切な診断と治療に繋げる必要があります。一方、政策立案者は、サーベイランス体制の強化、環境モニタリング、情報提供、そして異常気象対策における真菌リスクの考慮を通じて、リスクの低減と適切な対策の実施を推進することが求められます。
気候変動による健康影響への対策は、多様な側面からのアプローチが必要です。真菌感染症リスクへの備えも、今後の公衆衛生戦略において重要な要素となるでしょう。