気候変動下の新興・再興人獣共通感染症リスク：将来予測と医療・政策連携
気候変動がもたらす新興・再興人獣共通感染症リスクへの備え
近年、気候変動は地球上の様々なシステムに影響を及ぼしており、その影響は人間の健康にも及びます。特に、気候変動は人獣共通感染症（Zoonotic Diseases）のリスクを増大させる要因として注目されています。人獣共通感染症とは、動物から人へ、あるいは人から動物へ感染する病気のことです。既知の多くの感染症が人獣共通感染症であることに加え、過去数十年間に出現した新しい感染症の多くも人獣共通感染症であるとされています。
本記事では、気候変動がどのように人獣共通感染症のリスクに影響を与えるのか、将来どのようなリスクが予測されるのか、そして医療専門家や政策立案者が連携してどのような対策に取り組むべきかについて考察します。
気候変動が人獣共通感染症リスクを高めるメカニズム
気候変動が人獣共通感染症のリスクに影響を与える主なメカニズムは多岐にわたります。
1. 生息域と分布の変化
気温上昇や降水パターンの変化は、動物（野生動物、家畜、媒介昆虫など）の生息域を変化させます。例えば、温暖化によりこれまで病原体や媒介動物が生息できなかった高緯度地域や高標高地域にそれらが拡大することがあります。これにより、それらの動物や病原体との接触機会が増加し、新たな地域での感染リスクが発生します。
2. 個体群の変動と生態系の変化
気候変動による極端気象イベント（干ばつ、洪水など）や長期的な環境変化は、動物の個体数を減少させたり、特定の種の密度を高めたりする可能性があります。また、植生の変化や水資源の利用変化は、動物が餌や水を求めて移動するパターンを変え、人間との接触頻度を高める可能性があります。生態系のバランスが崩れることで、病原体の宿主となる動物種が変化したり、媒介動物の活動が活発化したりすることもあります。
3. 病原体の生存と増殖への影響
気温や湿度などの環境条件は、病原体自身の生存期間や増殖速度に影響を与えます。例えば、特定のウイルスや細菌は温暖な環境でより長く生存したり、より速く増殖したりする可能性があります。また、媒介昆虫（蚊、マダニなど）体内での病原体の増殖速度も気温に影響されることが知られています。
4. 人間の行動と脆弱性の変化
気候変動による農業の変化、水資源の不足、自然災害などは、人々の移動や生活様式を変化させる可能性があります。例えば、食料や水資源を求めて移動する人々が、新たな環境で未知の病原体を持つ動物と接触するリスクが高まることが考えられます。また、災害によって住環境が悪化したり、栄養状態が悪化したりすることで、人々の感染症に対する脆弱性が高まることもあります。
将来予測されるリスクと具体的な懸念
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）などの報告書では、今後も気温上昇が続けば、人獣共通感染症のリスクが多くの地域で増大すると予測されています。具体的には、以下のようなリスクが懸念されています。
- 媒介性感染症の拡大: 蚊やマダニなどの媒介動物の生息域拡大に伴い、デング熱、ウエストナイル熱、ライム病などの発生地域が広がる可能性があります。日本国内でも、気候変動がデング熱を媒介するネッタイシマカの生息域北上やマダニ媒介性感染症の発生状況に影響を与える可能性が指摘されています。
- 新しい病原体の出現: 生態系の変化に伴い、これまで人間に感染しなかった動物由来の病原体が、変異などを経て人への感染能力を獲得するリスクが否定できません。
- 既知の病原体の新たな伝播経路: 気候変動による環境変化が、病原体の新しい伝播経路（例：汚染された水、食品など）を生み出す可能性があります。
- 都市部や開発途上国でのリスク増大: 都市部では、野生動物（例：コウモリ、ネズミ）と人間の接触機会が増えやすく、また開発途上国では衛生インフラが脆弱な場合が多く、リスクが高まりやすいと指摘されています。
医療専門家が日常診療で注意すべき点
気候変動下の新興・再興人獣共通感染症リスクに対して、医療専門家、特に臨床医は以下のような点に留意することが重要です。
- 問診の強化: 患者の居住地、渡航歴に加え、職業（屋外作業者、動物との接触機会が多い職業など）、趣味（ハイキング、キャンプなど）、近隣の環境変化（野生動物の目撃情報など）についても詳細に問診する習慣をつけることが、人獣共通感染症を疑う端緒となる可能性があります。
- 非典型的な症状の鑑別: 新興・再興感染症は、既存の疾患とは異なる非典型的な症状を示すことがあります。発熱や原因不明の炎症などを見た際には、地域の疫学情報や環境変化を考慮に入れ、人獣共通感染症も鑑別疾患の一つとして含めることが重要です。
- 公衆衛生当局との連携: 疑わしい症例を経験した場合、あるいは地域の感染症発生状況に異変を感じた場合は、速やかに保健所などの公衆衛生当局に情報提供、相談を行うことが、早期発見と拡大防止につながります。
- One Healthアプローチへの理解: 人間の健康は動物や環境の健康と密接に関連しているというOne Healthの概念を理解し、獣医療や環境分野の専門家との情報共有や連携の重要性を認識することが求められます。
政策レベルでの対策と求められる連携
公衆衛生上のリスクとしての人獣共通感染症対策には、政策レベルでの包括的なアプローチが不可欠です。
- サーベイランス体制の強化: 人間だけでなく、野生動物、家畜、媒介動物、環境における病原体のサーベイランスを強化し、異常を早期に検知するシステムを構築することが重要です。ゲノム解析などの新しい技術の活用も有効です。
- 早期警戒システムの開発: 気象データ、生態系データ、動物の健康情報、人間の疾病発生情報を統合的に分析し、リスクが高まっている地域や病原体を予測する早期警戒システムを開発・運用することが効果的です。
- 生態系モニタリングと管理: 気候変動が生態系に与える影響を継続的にモニタリングし、動物の生息域や個体群の変化が人獣共通感染症リスクにどう影響するかを評価します。リスクの高い地域では、動物と人間の接触機会を減らすための対策（例：住環境の整備、野生動物管理）も検討が必要です。
- One Healthに基づいた部門横断的連携: 医療、獣医療、環境、農業、野生動物管理など、関連する様々な分野の専門家が情報や知見を共有し、連携して対策を立案・実行する「One Health」の枠組みを強化することが最も重要です。
- 公衆衛生人材の育成: 気候変動が健康に与える影響、特に新興・再興感染症に関する知識を持ち、One Healthアプローチを実践できる公衆衛生人材の育成が急務です。
- 国際連携: 国境を越えて病原体は移動するため、国際的な情報共有、共同研究、対策協力が不可欠です。
結論
気候変動は、新興・再興人獣共通感染症のリスクを複雑かつ多様な形で増大させています。このリスクは、単一の分野だけでは対応できません。医療専門家は日常診療における注意喚起と公衆衛生当局との連携を強化し、政策立案者はサーベイランス体制、早期警戒システム、生態系管理などの政策ツールを強化する必要があります。そして何よりも、医療、獣医療、環境など、異なる分野が連携するOne Healthのアプローチが、この地球規模の課題に対処するための鍵となります。気候変動による健康リスク予測に基づいた、予防的かつ部門横断的な対策を講じることが、将来のパンデミックを防ぐために不可欠です。