気候変動下の薬剤耐性菌リスク：将来予測と医療・政策現場での対策
はじめに：気候変動がもたらす新たな薬剤耐性課題
近年、気候変動がもたらす様々な健康影響への懸念が高まっています。熱中症や循環器・呼吸器疾患の増加といった直接的な影響に加え、感染症の分布や発生頻度の変化も重要なリスク要因として認識されています。その中でも、既存の公衆衛生上の喫緊の課題である薬剤耐性（Antimicrobial Resistance: AMR）菌の拡大は、気候変動によってさらに複雑化、悪化する可能性が指摘されています。
薬剤耐性菌による感染症は、治療選択肢が限られる、あるいは全くない場合があり、重症化や死亡リスクを高めます。すでに世界的な脅威となっているこの問題に、気候変動という新たな変数が加わることで、予測と対策はより困難になります。本稿では、気候変動が薬剤耐性菌の拡大にどのように影響しうるか、将来予測されるリスク、そして医療専門家や政策立案者が考慮すべき対策について解説します。
気候変動が薬剤耐性菌拡大に影響するメカニズム
気候変動は、気温上昇、異常気象の頻発化、生態系の変化、人間の行動様式の変化など、多岐にわたる影響を通じて薬剤耐性菌の拡大に関与すると考えられています。主なメカニズムは以下の通りです。
1. 環境中での薬剤耐性菌の動態変化
- 気温上昇: 高温環境は、水系や土壌中の細菌の増殖を促進する可能性があります。また、抗生物質耐性遺伝子（ARGs）を持つ細菌の生存や伝播を有利にする温度域が存在する可能性も指摘されています。
- 異常気象（洪水、干ばつ）:
- 洪水: 下水システムや畜産施設からの排水が氾濫し、環境中（河川、湖沼、土壌）に大量の細菌、ARGs、抗生物質が拡散します。これにより、ヒト、動物、環境間での耐性菌の伝播リスクが増大します。
- 干ばつ: 水資源の不足により、衛生状態が悪化しやすくなります。また、残存する水が濃縮され、薬剤耐性菌やARGsの密度が高まる可能性が考えられます。
2. 生態系および生物の相互作用の変化
- 媒介動物の変化: 気温や降水量の変化は、蚊やダニといった感染症媒介動物の分布域を変化させます。これらの媒介動物を介して伝播される感染症に関連する細菌の中にも薬剤耐性を持つものが存在し、その拡大に影響する可能性があります。
- 動物との接触機会の増加: 生態系の変化や人間の居住域拡大により、ヒトと野生動物や家畜との接触機会が増えることで、動物由来の薬剤耐性菌がヒトに伝播するリスクが高まる可能性があります。
3. 人間の行動様式の変化
- 水利用の変化: 水不足や水質悪化により、安全でない水源の利用が増えることで、水系感染症とともに薬剤耐性菌への曝露リスクが高まります。
- 人口移動と避難: 気候変動による自然災害や居住環境の悪化に伴う人口移動や避難は、薬剤耐性菌が地理的に拡散する機会を増やします。避難所など過密な環境では感染拡大のリスクも高まります。
- 医療アクセスの変化: 異常気象や災害は医療インフラに損害を与え、医療アクセスを困難にする場合があります。これにより、診断や治療の遅延、あるいは不適切な抗菌薬使用が生じ、薬剤耐性菌の問題を悪化させる可能性があります。
将来予測されるリスクシナリオ
上記のメカニズムを踏まえると、気候変動下では薬剤耐性菌に関連する様々なリスクの増大が予測されます。
- 特定の薬剤耐性菌の流行拡大: ESBL産生大腸菌やカルバペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE）、多剤耐性緑膿菌、MRSAなど、すでに問題となっている薬剤耐性菌が、環境変化や人間の行動変容によって地理的に拡大したり、特定の地域でより頻繁に検出されるようになる可能性があります。
- 環境由来耐性菌による感染症の増加: 環境中に存在する薬剤耐性菌（例：非結核性抗酸菌、特定のビブリオ菌など）による感染症や、環境由来のARGsが病原細菌に伝播することによる新規薬剤耐性菌の出現リスクが増加する可能性があります。
- 食料生産におけるリスク増大: 異常気象による農業・畜産業への影響は、動物における薬剤耐性菌の発生・伝播に影響を与え、食品を介した薬剤耐性菌の伝播リスクを高める可能性があります。
- 脆弱集団への影響: 高齢者、基礎疾患を持つ患者、低所得者層、避難民など、気候変動の影響をより強く受ける脆弱な集団は、薬剤耐性菌感染症のリスクも相対的に高くなる可能性があります。
医療・政策現場で求められる対策
気候変動下の薬剤耐性菌リスクに対処するためには、医療現場と政策レベルでの連携した取り組みが不可欠です。
医療現場での対策
医療専門家は、気候変動が患者の健康状態や受診行動に影響を与えうることを認識する必要があります。
- 臨床判断への考慮: 患者の居住歴、旅行歴、職業、災害への曝露経験などを問診する際に、気候変動に関連する環境変化（例：最近の洪水地域への滞在、水不足地域からの移住）が薬剤耐性菌感染リスクを高めうる要因となりうることを念頭に置く必要があります。
- 感染制御の強化: 標準予防策および感染経路別予防策の徹底は基本ですが、異常気象発生時など特定の状況下では、より一層の注意とリソース配分が必要となる場合があります。特に水害後の環境整備における注意点などを把握しておくことが重要です。
- 抗菌薬適正使用（AMS）の推進: 気候変動によって特定の感染症の疫学が変化したり、診断が困難になったりする可能性を踏まえ、より的確な診断と適切な抗菌薬選択が重要になります。地域や環境変化に応じた耐性率データの参照や、感染症専門医・感染制御専門家との連携が不可欠です。
- サーベイランスへの協力: 医療機関内で分離された薬剤耐性菌の情報を正確に報告し、地域や全国レベルのサーベイランスに協力することは、気候変動が薬剤耐性菌の疫学に与える影響を把握する上で非常に重要です。
- 患者への情報提供と啓発: 衛生習慣の重要性や抗菌薬の正しい使い方について、地域における気候変動の影響を踏まえた形で患者に情報提供することも有効です。
政策レベルでの対策
気候変動と薬剤耐性菌は複雑に絡み合うため、従来の縦割り型の対策ではなく、「One Health」アプローチに基づいた包括的な政策が必要です。
- One Healthアプローチの推進: ヒトの健康、動物の健康、そして環境の健康は相互に関連しているという視点に立ち、医療、獣医療、農業、環境、公衆衛生など、様々な分野が連携して対策を講じる枠組みを強化する必要があります。薬剤耐性菌対策における環境側面の重要性は、気候変動下でますます高まります。
- サーベイランスシステムの統合と強化: ヒト、動物、環境由来の薬剤耐性菌およびARGsに関するサーベイランスシステムを統合し、気候データや地理情報システム（GIS）と連携させた分析を行うことで、リスクの高い地域や時期を特定し、早期警戒システムを構築することが重要です。
- 異常気象時の公衆衛生対策強化: 洪水後の衛生管理、安全な飲料水供給の確保、廃棄物処理など、異常気象発生時の公衆衛生対策ガイドラインに薬剤耐性菌拡散防止の視点を組み込む必要があります。
- 環境中の抗生物質・ARGs対策: 畜産排水や下水からの抗生物質やARGsの排出を抑制するための規制強化や技術開発、環境モニタリングの拡充が必要です。
- 研究開発と国際連携: 気候変動が薬剤耐性菌に与える影響に関する科学的知見の蓄積、新たな診断法や治療法の開発、そして国境を越えた薬剤耐性菌の拡散に対処するための国際的な情報共有と協力体制の強化が求められます。
- 啓発活動と人材育成: 医療従事者だけでなく、一般市民、農業従事者、環境技術者など、幅広い関係者に対して、気候変動と薬剤耐性菌の関係性やOne Healthの重要性についての啓発活動を行い、分野横断的な知見を持つ人材を育成することが重要です。
結論：未来への複合的アプローチ
気候変動は、薬剤耐性菌というすでに深刻な公衆衛生上の脅威をさらに増大させる可能性を秘めています。この複雑な課題に対処するためには、単に個別のリスクを見るのではなく、気候変動、感染症、環境、そして社会経済的な要因が相互に影響し合う複合的な視点が必要です。
医療専門家は、日常診療において、気候変動が患者の感染リスクや薬剤耐性菌感染症の経過に影響を与えうる可能性を意識し、抗菌薬適正使用や感染制御の徹底に努めることが求められます。同時に、政策立案者は、One Healthアプローチに基づき、環境対策、感染症対策、公衆衛生システム強化、そして気候変動適応策を統合した包括的な戦略を策定・実行する必要があります。
気候変動下の薬剤耐性菌リスクは、まさに未来の健康を守るための複合的な対策が求められる代表的な例と言えます。この問題に対する理解を深め、分野を超えた連携を強化することが、持続可能な公衆衛生の実現に向けた重要な一歩となります。